利益(≠粗利)管理経営ソフト元気がでるシステム

今、お使いの経営管理データで社員は活きますか?「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」の経営資源を活用して利益をだすためには「ヒトの活性化」が最大の課題です。

「利益」が出せない理由があります。

企業の目的は、売上げをあげて利益をだすことです。 そのために社長は、「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」の経営資源を活用して「収益」と「経費・コスト」のバランスを見ながら利益を出していきます。

  • 売上げが伸びているのに利益がでない。
  • 経費を切り詰めているのに成果がでない。
  • 利益はでているが、いま一つ伸びない。

利益がでない理由の多くは、「ヒト」「モノ」「」カネ」「情報」の経営資源がうまく機能せず「収益」と「経費・コスト」のバランスが取れないためです。 経営資源がうまく機能して「収益」が向上すれば全てが解決されます。問題は、経営資源を機能させる方法です。

「結果」が出ても真実が捉えられない。

企業活動は、利益を目的としていますから結果には利益が伴わなければなりません。この結果の検証の方法によっては、曖昧な「何となく」という感覚だけで「儲かっている」のか「損している」のかがわからないことがあります。

  • 広告費をかけ過ぎたセールでの商品販売。
  • 大口顧客の値引き販売で売上げをあげる営業マン。
  • 接待・交際費、商品の購入依頼が多い得意客。
  • 仕入れ値(原価)が高い、売れ筋商品。

売上げや粗利だけで結果を検証すると儲かっているように見えることがあります。「収益」と「経費・コスト」のバランスが見えていないため真実が捉えられません。これでは本来の企業の強さを伸ばし、無駄を排除するための課題を見つけることはできません。

曖昧さの排除

会社の曖昧さを排除して「収益」と「経費・コスト」のバランスから真実を捉えるためには、企業活動の結果をデータ(数字)で見ることです。
社内のデータといえば、多くの企業は「販売・仕入」「給与」「経理」等をパッケージ・ソフトや独自のシステムで管理しています。しかし、これらは決算資料(損益計算書、貸借対照表、試算表等)の作成を目的として作られているため会社全体の損益は出せても正確な部門損益はだせません。またデータは業務ソフトの機能の範囲でしか利用できないためデータ活用に制約を受けることになります。
業務ソフトの機能に合わせたデータ利用ではなく、経営にあわせたデータ活用でなければ曖昧さを排除することも真実を捉えることもできないということです。

業務システムの機能の図

数字の羅列から情報を読み取る「元気がでる経営システム」

会社の状況を利益で把握するためには、会社の売上げ・利益の全体損益と組織階層に従った部門損益が必要です。また利益を生み出すための要素として、総労働時間、パート化比率、平均時給等の人事データや人時生産性、坪当り××、客席当り××等の効率数値等の経営管理データが必要になります。

「元気がでる経営システム」は、「販売・仕入」「給与」「経理」の業務データを集めてデータ・ベース化します。このデータ・ベースからデータを自由に集めて全体損益から部門損益、人事データや効率数値等のデータ・指標を作成します。また社長が必要とする独自のデータや業界特有の管理データの出力を設定することも可能です。
数字の羅列から情報を読み取るデータの作成を可能にしたのが「元気がでる経営システム」です。

「ヒト」を活かすデータの共有

社長ばかりが会社の状況をわかっても社員と共有できなければ会社は動きません。
「元気がでる経営システム」では、社長が必要とする経営管理データから現場が必要とするデータまで出力できます。特に利益を生みだす現場が必要とするデータを提供することで、現場が考え、行動し、結果に対する改善への取り組みが可能になります。さらに、改善後の結果もリアルタイムで把握することができれば、現場自らが有効な利益対策に取り組むことができるのです。
経営資源の「ヒト」を活かすためには、データの活用による改善の繰り返しから成功を体験することです。
「ヒト」を活かす人間尊重から生まれたのが「元気がでる経営システム」です。

元気がでる経営システムによるデータ変換の図

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